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2014年01月の記事一覧

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2014年の月足はまさかの円高スタート。来週にかけてユーロの下落に期待。  


新興国通貨の急落で、大きくリスク・オフに急転したのが先週末。
今週は、リスク・オフの動きとその後退が続き、行ったり来たりの展開でした。
現在、ドル円は週足でみると、ちょうど始値と終値が同じ水準にあります。

そしてドル円の月足のローソク足は、陰線です。年初は105円半ばでしたからね。
年明けの相場を思い出すと、昨年末の急上昇の反動で、株式市場もドル円も大幅な下落から始まりました。
昨年末に方々のメディアで主張されたポジティブな2014年予想が嘘のようです。

まだ「中長期的には強気」という見方が大勢のようですが、
この調子が続けば、少しずつ悲観的な思惑が広まっていくのではないかと思います。
リスクのない市場なんてないわけで、探せばそこら中に金融危機の種は転がっています。
結局は市場参加者がそのリスクをどう捉えるか、という問題ですよね。
不安は不安を呼び、予想が実現を引き寄せるのが金融の世界だと思っています。

ドル円、クロス円はもう少し下がるかもしれない、という見方が結構多いようです。
ドル円で言えば、ポイントは1月27日の安値101円75銭を割るかどうか。
そのラインが崩れれば、「強気」な参加者も下落を支えるのは難しいのではないかと思われます。
来週のトレンド次第ですが、場合によっては100円台まで落ち込むこともあるかもしれません。

そして、現在の保有ポジションはユーロ円のショート。
本日発表されたユーロ圏のCPIは、前年比0.7%上昇という結果で、市場予想を0.2%下回っています。
これをユーロ売りのチャンスと捉えています。
来週の6日(木)にはECB理事会が開かれますが、メンバー内でデフレ懸念が強まれば、そこで何らかの追加緩和策が打ち出されることが期待されます。

ただ、最近は市場のテーマが乱立しており、すぐに参加者の関心が移ってしまいます。
少なくとも、いま現在はユーロの売りは一つのテーマであると思っていますが、例えば来週3日(月)の中国の1月非製造業PMIの結果を受けて、大きくクロス円が変動する可能性も充分にありそうです。
来週までユーロの売りポジションは持ち越すつもりですが、来週明けにストップの調整をするつもりです。

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category: トレード日記

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リスクオフ後退ムードだけど…、現在ポンド円のショートに注目  

いまのところ、今週のリスク回避の動きは月曜の明け方のみ。
中国の理財商品のデフォルト懸念の後退や、トルコ中銀の大幅利上げを受けて、
昨日も今日もリスクオフ後退のムードが広まっています。

今週はリスクオフの動きがもっと深く長く続くものと予想していましたが、
蓋を開けてみれば、今週の前半は逆張りで押し目買いに賭けた方が正解だったみたいです。
それにしても、為替市場のテーマの移ろいやすさというか、織り込みの早さを改めて感じさせられました。

豪ドル、ランドは買われ、円は売られました。
加ドルだけは先週の流れを引き継いで緩やかに下落中です。
いまは全体的にFOMCの結果待ちの様相。明日未明に新たな市場のテーマが決定されそうです。

量的緩和の縮小継続が市場のコンセンサスとなっていますが、縮小幅の減額や、
さらには縮小しないというようなサプライズな結果となれば、一気にドル円が下落する可能性があります。
個人的には、その可能性は充分にありそうな気がしております。
ただ、明日早起きをする気もなく、リアルタイムで参戦できない以上、トレードは手控えておきます。

そんな様子見ムードの中、注目しているのがポンド円。
先週末は、ダボス会議でのカーニー総裁のハト派発言を受け、ポンドは大きく下落しています。
その後少しずつポンド高に戻しつつありますが、このあとすぐ、カーニー総裁の講演が控えています。
ポンドは現在も刻々と下落を続けていますが、発言内容によっては、さらに下落するものと期待しています。

category: トレード日記

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janre: 株式・投資・マネー

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今週の戦略:リスクオフムードの中での週明け、先週末のトレンドが継続しそう  


この土日の間に、リスクオフムードが市場関係者の中ですっかり定着したようです。
先週末の新興国通貨の急落に加え、中国の信託商品のデフォルト懸念にアメリカの債務上限問題。
さらにニュースでは、イエレン新議長就任や日本の消費税増税の景気への影響なども取り沙汰され、
ここぞとばかりにリスク要因があちこちで囁かれ始めています。

リスクを意識し始めると、わっと市場参加者がリスク回避に走る可能性があり、
少なくとも週の前半は「ランド安」「豪ドル安」「加ドル安」「円買い」「フラン買い」が続くとみられます。
ただ、根っこの部分では「ある程度まで下げたら買いたい」という強気な見方も多いはずなので、
ここで大きな調整が行われた後、再び元の円売りトレンドに戻るように思われます。
トレンドの終わりにいち早く対応できるよう、あまり深追いしないトレードにしたいと思っています。

基本は、豪ドル売り、加ドル売り、円買い、フラン買いの組み合わせ。
風向きが変わったら引っ込められるように、ストップの調整に気を付けたいと思います。
もしドル円が100円台まで落ち込んだら、ロングで入りたいところです。

また、最近のユーロドルはスウィングには全く向いていない動きをするので手を出さないことにしたのですが、
今週に関しては、ユーロドルは下落方向に動くのではないかと予想しています。
ユーロに関しては、ダボス会議でドラギ総裁が欧州の混乱を招きかねない発言をしたり、
イタリア中銀総裁がデフレ阻止のためのECBの利下げなどを主張したりと、下落への重力がかかっています。

とまぁ、こんな感じで、1月の最終週に臨みたいと思います。
なかなか思うようにいかなかった1月ですが、最後のトレンドで上手く利益を掴めればと思っています。

category: 週の戦略

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グリード/真山仁  


グリード 上グリード 上
(2013/10/30)
真山 仁

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ハゲタカシリーズ、前作から4年半ぶりの第4弾です。
このシリーズを朝の通勤時間に読むと、ほどよい緊張感が体を巡り、身が引き締まるのを感じます。

単行本に挟み込んであるチラシに、著者自身による本作品への寄稿文が掲載されていました。
タイトルは、「強き男、その名は、鷲津政彦―」。
日本の待望する“強き男”は、まさに 本シリーズの主人公である鷲津のような男であると謳っています。
今作でも鷲津は、緻密かつ大胆な戦略をもとにしたスリリングな買収劇を魅せてくれます。

小説の舞台はリーマンショック前夜のアメリカ。
真山氏は、相変わらずの徹底した事前調査ぶりで、実在する企業、人物を登場させながら
日本のハゲタカが、瀕死の巨人となったアメリカの弱みにつけ込むという挑戦的な物語を描いています。

難しい社会問題に真っ向から切り込み、骨太なストーリーに仕立て上げるのが真山小説の真骨頂。
本作も、未曾有の金融危機をテーマにした重厚な経済ドラマに仕上がっています。
オススメなのが、先日紹介した『外資系金融の終わり』(藤沢数希著)とセットで読むこと。
リーマンショック前後の金融に関する知識と問題点をより深く理解することができるはずです。

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何が金融危機を招いたのか。
これは勿論、一つに絞れるものではなく、多様な要素が複合的に絡み合った結果であり、
様々な角度から検証することで、多くの反省点を見出すことができます。
少しだけ、「金融危機の原因」として一般的に説明される事柄について説明しておきます。

まずは、政府による住宅購入促進キャンペーンを挙げることができます。
この政府によるキャンペーンにより、信用度の低い低所得者層も、住宅を担保にしてサブプライムローンという住宅ローンを借りることができるようになりました。
格差の大きなアメリカにおいて、苦労人がマイホームを持てるというのは、まさに「アメリカン・ドリーム」。
目の前にそんな誘惑をぶら下げられたら、舞い上がらずにはいられません。

しかし、やはりそこには落とし穴があったわけです。
返済能力のない人でも住宅ローンが組めるわけは、住宅の価格上昇が続くと誰もが信じていたから。
アメリカでは戦後60年、住宅の価格は下落したことがなく、この先も上昇し続けるはずだ。だから返済できなくなっても、住宅を売却すれば資金を回収できる。そんな過信がありました。

サブプライムローンは証券化され、MBSなどと呼ばれる住宅ローン担保証券がつくられました。
そんな危うい証券化商品やその派生商品に対して、格付け会社はこぞって高い格付けを与えていました。
その理由としては、前述の住宅価格上昇への過信に加えて、リスク分散のための仕組みが複雑すぎて、ほとんど誰も理解できていなかったということも挙げられます。
誰も彼も目が曇っており、正しくリスク判断ができない状況になっていたのです。

これらの複雑な仕組みは、世界中の金融機関の様々な金融商品に組み入れられながら販売されました。
しかし、アメリカの住宅バブルがはじけると、一気に債権不履行のリスクが拡大。
連鎖的に多くの金融機関が危機的状況に追い込まれ、ベア・スターンズという投資銀行が破綻します。
そしてその数か月後、名門投資銀行であったリーマン・ブラザーズが倒産しました。

このとき、米財務長官ヘンリー・ポールソンは、危機的状況にあったリーマンについて「公的資金は投入しない」と宣言し、これが実質的にリーマンの破綻を決定的にしたと言われています。
しかし、リーマン破綻の影響で連鎖的に他金融機関が危機に陥っていく様相をみて、あわてて方針を転換。
その後は世界の金融システムの崩壊を防ぐため、大手金融機関に対して巨額な税金を注入しています。

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金融危機について押さえておきたい知識を書いてみました。
本作を読めば、こうしたリーマンショックの背景知識もドラマティックに理解できるはずです。
そして著者は、この金融危機の背景には上記のような直接的な要因の他に、もっと根深いアメリカの価値観があるということを作品内において提示しています。

それは、本作品のタイトルである「グリード」つまり「強欲」に関する価値観です。
「強欲は善だ」とは、かの有名なゴードン・ゲッコー(映画「ウォール街」の登場人物)の言葉ですが、
真山氏は、そうしたアメリカの価値観を理解しなくてはならない、と雑誌のインタビューで語っていました。

日本の社会をエセ資本主義という人もいますが、アメリカは本物の資本主義社会です。
つまり、弱肉強食の世界。自分の身は自分で守る。敗者に対する国の加護なんてありません。
アメリカという国家の成り立ちを考えれば、当然のことかもしれません。
だから魅力的なのであって、だからイノベーションが生まれるのだ、とも言えるでしょう。
そういった価値観が良いのか悪いのかという問題はともかく、このグローバル社会において
世界の頂点に君臨するアメリカがそうした価値観を前提にしているということは心しなくてはなりません。

すこし脱線してしまいましたが、アメリカの「強欲」は、まさにそうした厳しい社会の中で必然的に生まれたものであって、本作品では、その「強欲」が先の金融危機を招いたという側面を示しています。
中国を相手にした『レッドゾーン』もそうでしたが、いわゆる「お国柄」の本質的な部分をフィクションの世界で表現することのできる著者の才能は、本当に非凡であると感じます。次回作にも期待しています。

category: 小説・エッセイ等

thread: 紹介したい本

janre: 本・雑誌

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23,24日の各通貨ペア(豪ドル、ランド、加ドル、ポンド等)の変動要因の整理と今後の予想  

2日間の変動幅は前の記事で書いたとおりですが、大荒れの原因は通貨によって分かれます。
キーワードは「中国の弱いPMI速報値」「アルゼンチン・ショック」「カナダ中銀の通貨安誘導」「ダボス会議での中銀総裁発言」。少し今後の展望にも触れながら、まとめてみました。

①中国のPMI速報値とアルゼンチンのペソ急落からのリスク回避

まずは23日の中国のPMI速報値。この弱い結果がリスク回避の動きを誘引しました。
中国経済と相関の高い豪ドル、NZドルが下落し、先進国の株式市場も下落。
安全志向から米国債が買われて、米金利が低下して、ドル安に。
リスク回避の際の教科書的な動きから、円やフランが買われ、リスク通貨が売られました。

そして追い打ちをかけたのが、23日のアルゼンチンペソの急落。
いまでは「アルゼンチン・ショック」などと呼ばれて結構大きなニュースになっていますが、23日の時点で、我々アマチュア投資家にとっては、よっぽどアンテナを高くしていなければ察知できなかったと思います。
下落する自国通貨を前にしながら、アルゼンチンの中央銀行は外貨準備高の枯渇ゆえに介入できず、その姿勢が通貨安容認ととられて、さらにペソ下落に拍車をかけたようです。
下落幅はなんと1日で約15%。年初からの下落幅では約20%を超えるそうです。

これを受けてさらにリスク回避の動きが強まりました。
特に新興国通貨からの資金流出が激しく、南アフリカランドは急落。
中長期的に見ても、今年はFRBのQE3縮小も進むため、いっそうの資金流出が懸念されています。
新興国は、ただでさえインフレに苦しんでおり、中銀も苦肉の策として利上げで対応しているところ、資金流出と通貨安は、泣きっ面に蜂のような状況です。
今年は先進国の経済回復が見込まれていますが、新興国との格差が拡大する一年となりそうです。

直近の予定では、来週の28,29日にFOMCが開かれます。
FRBが自国経済だけでなく世界経済への影響まで考慮する使命があるのかはわかりませんが、ここでQE3の縮小継続が決まれば、(無情にも)新興国の通貨安がさらに進むかと思われます。
先日の米雇用統計では予想外に弱い結果となりましたが、多くの専門家は、年内のQE3終了に向けて縮小継続の決定がなされるものと見ているようです。

②カナダ中央銀行の通貨安誘導発言

加ドル安については、22日のカナダ中銀総裁の通貨安を誘導する発言がありました。
「最近の加ドル安に関わらず、依然として加ドルは強い」といった趣旨の発言です。
昨年から豪ドル安を誘引しているオーストラリア中銀総裁の発言とほぼ同様の内容なのですが、やはり「利下げ」というカードを持っているだけに中銀総裁の通貨安誘導に対して市場は従うほかありません。
カナダもオーストラリアも先進国に分類されると思うのですが、これは露骨な通貨安競争ですよね。
なんにせよ、中央銀行は利下げの意思を示している以上、今後もしばらく加ドル安トレンドが続くと思われます。

③ダボス会議での中央銀行総裁の発言

スイスで開かれているダボス会議では、世界中の著名な政界人、財界人が参加しています。
先日、日本からは安倍首相が強気の講演を行いましたが、あまり市場は反応しませんでしたね。
しかし、同じくダボス会議に出席したイギリス中銀のカーニー総裁の発言が、ポンド安を招きました。
どうやらポンド高への懸念や、フォワードガイダンスの変更について言及したようです。
もともとポンド安の機運があったところ、これを受けてポンドドル、ポンド円ともに約100pips下落しました。

2日間の他の通貨の動きに比べれば影響はさほど大きくないのかもしれませんが、ダボス会議を特出ししたのは、この後も各国の中央銀行総裁が為替相場を動かす発言を行う可能性があるためです。
安倍首相は基調演説での役目を果たすと、すぐさま帰国してインドへと向かいましたが、日銀の黒田総裁はまだダボスで他国の中銀総裁との意見交換の機会を控えているようです。
忌憚のない意見が交わされれば交わされるほど、為替相場も影響を受けやすいと思うので、この土日の間でのダボス会議関連のニュースには少し注意を払った方が良いかもしれません。

④おまけ

最後に、短期的に為替相場に影響は与えませんが、今後のリスク要因として、昨年から懸念されている中国の信託商品のデフォルト問題の記事のリンクを貼っておきます。
中国の信託商品の窮状、ソロス氏指摘の08年危機との類似点(ブルームバーグ)

ちなみに、昨年7月にこの中国の爆弾について僕の書いたブログ記事はこちらです。
中国のサブプライム問題などとも言われていますが、中国の発展を実質的に支えているシャドーバンキングの抱える債務が一気にデフォルトに陥ってしまえば、回復基調にある世界経済を再びどん底に落としかねません。

まぁ、考えてみれば、世界経済危機の種はあらゆる国に存在しています。
日本の借金問題、アメリカの債務上限問題、ユーロ圏の債務危機国問題・・・
先進国の問題は、押しなべて財政問題ですね。財政問題の解決には痛みを伴うというのはわかりますが、財政問題=ツケの問題ですから、打開策が見つからなければ不安は拡大する一方です。
政治の問題は有権者次第というところもあります。みんなで賢くなるべき時なのではないでしょうか。

category: アルゼンチン・ショック

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大荒れの2日間。どの通貨ペアのトレードが最も稼げたのか。  

今週の木、金は、大荒れでしたね。多くのリスク通貨が急落しました。
トレンドの強さの順に並べるならば、下落トレンドは「南アフリカランド安」「豪ドル安」「NZドル安」「ポンド安」「加ドル安」「ドル安」、上昇トレンドは「円高」「スイスフラン高」といったところでしょうか。
この動きを早くに察知していれば、1月の中で最も稼げる2日だったはずです。
プロ投資家はこういう場面に荒稼ぎしてしまうんでしょうね、きっと。

23,24日のそれぞれ通貨ペアの変動幅を示すとこんな感じです↓

①対円(ショート)
ポンド×円…約520pips
ランド×円…約520pips
豪ドル×円…約400pips
NZドル×円…約300pips
ドル×円…約290pips
加ドル×円…約230pips(22日からだと約330pips)

②対フラン(ショート)
豪ドル×フラン…約350pips
ポンド×フラン…約280pips
加ドル×フラン…約240pips
ドル×フラン…約230pips

こう並べてみると、FX投資家にとっては、かなりの稼ぎ時であったことがわかります。
ポンドはもともとボラティリティの高い通貨ですが、ランド、豪ドル、NZドルが2日間でここまで下がったのは、おそらく昨年の4月中旬(中国、米国の経済指標の鈍化を受けて円が急反発)以来だと思います。

変動原因について整理していたら結構長くなってしまったので、次の記事に分けて投稿します。

category: アルゼンチン・ショック

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トレンドに飛び乗れ! 風向きは豪ドル安、加ドル安、円高  


昨年末から2014年は世界的に楽観ムードが訪れると囁かれていましたが、
まだギアがうまく噛んでいないようで、1月はやや不安定な調子が続いています。

現在の強いトレンドは「豪ドル安」「加ドル安」。
どちらも弱い経済と中央銀行総裁の通貨安誘導によるものです。

そしてその次には、株安と米金利低下による「円高」「ドル安」がきます。
ドル円も今年最安値を更新したことで、101~2円程度までの下落が見えてきました。
本来なら、「ドル高」「円安」となるところですが、当分、その期待は難しいようです。



「期待感」と「ファンダメンタルズ」を混同したせいか、1月は成績が良くないです。
そこで昨日からポジションを大幅に調整し直しました。
昨日は、ユーロドルは日足の雲の下限を越えたところで損切りし、
今日は、豪ドル安、円高によって下落の続くキウイ円もカットしました。

代わりに投入したのが、豪ドル円のショートと加ドル円のショート。
トレンドのおこぼれを頂く気持ちで飛び乗ってみました。
短期的なトレードになるかもしれませんが、利益のあるうちに確定できるようにします。

category: トレード日記

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我慢の相場と、黒田総裁、安倍首相への期待感  

現在、保有しているのは、

①ユーロドルのショート(約定1.3547ドル)
②オージードルのショート(約定0.8815ドル)
③キウイ円のロング(約定86.327円)

ユーロドルは日足の雲の下限を超えるかというトコロで一進一退が続いています。
豪ドル、NZドルはともに強めなので、オージードルの損失分をキウイ円の利益分が補っているような状態です。
いずれも決定的なファンダメンタル要因もなく、我慢の時間が続いています。



今日、明日は、日本に関連するトピックが続きます。
まず、今日は日銀の黒田総裁の会見。
内容は、現状維持という大方の予想通りでしたが、黒田総裁が「経済・物価シナリオに自信」を示したことで、一時的に、株安・円高が進みました。追加緩和への期待がしぼんだことが原因のようです。
日銀総裁会見、異次元緩和の効果に自信:識者はこうみる(ロイター記事)

そして、明日未明、スイスでは安倍首相がダボス会議で基調演説を行います。
世界各国の政治家、実業家、学者などが集まるシンポジウムで、
今年は世界40カ国の首脳と2000人以上の経営者が出席するそうです。

参加者の名前をいくつか挙げると、
英国のキャメロン首相、イランのロウハニ大統領、国連の潘基文事務総長、IMFのラガルド専務理事、欧州中央銀行のドラギ総裁、投資家のジョージ・ソロス氏、フェイスブックCOOのシェリル・サンドバーグ氏...etc
といった感じで、そうそうたる顔ぶれが並んでいます。

ダボス会議での安倍首相の講演に関する注目度は高く、
「三本の矢」を中心にアベノミクス、外交政策について語るとみられています。
近年、アメリカの政治指導力に陰りがみえる中、日本の政治力の強さが目立っています。
(足元では名護市長選挙や都知事選で少し不安が広まりつつありますが)
ここで力強いメッセージを世界に発信することができれば、
年明け以降さえない株式市場、円相場に勢いをもたらすかもしれません。

category: トレード日記

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外資系金融の終わり 年収5000万円トレーダーの悩ましき日々/藤沢数希  


外資系金融の終わり―年収5000万円トレーダーの悩ましき日々外資系金融の終わり―年収5000万円トレーダーの悩ましき日々
(2012/09/14)
藤沢 数希

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巨大な金融機関は、「大きすぎて潰せない」とよく言われます。
もし潰れそうになったら、金融システムを守るために国が税金を投じて救ってくれるということであり、
それ故に銀行はリスクを取り放題、というモラルハザードが構造的な問題として存在していました。

しかし、リーマンの破綻によって、その暗黙の前提は崩れ去ります。
(ただ、「公的資金を投じない」と宣言してリーマンを潰した米財務省は、その影響の大きさに気づいてあわてて他の金融機関には莫大な公的資金を注入したというオチがついていますが)

金融の世界はリーマンショックを転機に、監視の目が強くなりました。
金融危機を招いた銀行業界は世間の強いバッシングを受け、金融当局により規制が強化されつつあります。
2013年12月には、元FRB議長のポール氏主導による「ボルカー・ルール」の細目が発表されました。
これは、あまりに肥大化、複雑化しすぎた金融機関にメスを入れるもので、金融機関の行きすぎたリスクテイクを抑える内容となっています(実施は15年7月)。

これまで規制緩和によって、銀行、証券、保険、資産運用と金融機関はあらゆる金融商品を扱うようになり、複雑化、かつ巨大化してきましたが、それはモラルハザードや利益相反の温床となってきました。
どうやら、現在はそうした金融機関のあり方を問い直すべき時期のようです。

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と、まぁこんな金融の世界について皮肉たっぷりに描いているのが本書です。
本書は、ホリエモンの著書「ネットがつながらなかったので仕方なく本を100冊読んで考えた」の中で絶賛されていたのを読んで購入してみたのですが、本当に面白い本でした。

著者は、自身が外資系投資銀行で桁違いの報酬を得ているトレーダーであり、その立場から見た、リーマンショック以降の外資系金融の実態と仕組みについてユーモラスに説明してくれています。
本書はいわば外資系金融の世界の“暴露本”で、高額所得者たちの蠢く世界のオモテとウラを赤裸々に示してくれており、そこに横たわる問題点も痛烈に皮肉っています。
そして、その上で著者の描く金融機関のあるべき姿も提示しているところが、フェアな感じがして良いです。

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「大きすぎてつぶせないなら、それは大きすぎるのだ」
元FRB議長、アラン・グリーンスパン氏はこのように語っているそうです。
つまり、市場原理主義の機能しないような巨大な金融機関は、解体して小さくすべきである、と。
現役時代は「金融のマエストロ」と持ち上げられ、リーマンショック後は「金融危機の主犯」と評価の一変したグリーンスパン氏の言葉は、言い訳のようであり、しかし重みを持っています。
僕は金融の世界の住人ではありませんが、この本を読む限り、まったくそのとおりだと思いました。

category: 為替・金融を学ぶ本

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今週の注目は、豪ドルとユーロの下落  

寒波とやらで、芯から冷える日々が続いていますね。
一方で、赤道の向こう側で開かれているテニスの全豪オープンでは、選手たちがあまりに猛暑に苦しんでいるようです。なんでもコートの上で目玉焼きが焼けるとか。

そんな豪ドルを含めて、今週のポジション戦略を描いてみました。
現在の保有ポジションは、オージードルのショートとキウイ円のロングです。

【オージードルとキウイ円】
豪ドルは、16日の記事に書いたように続落中。
テクニカル的には昨年の安値の更新、ファンダメンタル的にはオーストラリアの経済低迷とRBAの追加利下げへの思惑が効いています。0.88ドルを割って、どこまで下げてくれるのかというトコロ。
できれば0.86ドルくらいまでは持ち続けたいと願っています。

一方で、豪ドルの下落につられてNZドルも下落しており、
オージードルの含み益が増える一方で、キウイ円の含み益が減っています。
現在、旨味は減りましたが、豪ドルのショートとNZドルのロングが、それぞれリスク分散の役割を果たしているような状態になっています。

ただ、キウイ円は現在、日足で12月末の底値から引いたサポートライン上にあります。
日足の一目均衡表の基準線で踏みとどまって再び上昇に転じてくれることを期待していますが、
もしこれ以上下げるようであれば、下げ幅が読めないため、一度、撤退を考えなければと思っています。

注目は、20日(月)の中国の経済指標の発表。
今年は中国経済の成長率の鈍化が予想されており、明日の発表も弱い結果になると推測されています。
豪ドルもNZドルも中国経済指標との相関が高いため、注意が必要です。
中国経済、今年の成長率は24年ぶり低水準か-生産や投資鈍化(ブルームバーグ)

【ユーロドル】
また、今週はユーロの下落にも注目しています。
ドル高ユーロ安が進んでおり、ユーロドルは現在、日足の一目均衡表で「三役逆転」の状態となっています。
テクニカル的には、ユーロドルの売りの目線で攻めたいところです。

ただ、ファンダメンタル的に懸念されるのは、ユーロ圏の金利の動向。
現在、ユーロ圏内の銀行がストレステスト対策のためにECB以外からの資金調達を始めており、
そのために短期金利が政策金利を上回っている状態とのこと。
2014年中に本格的に動き出す銀行同盟計画の副作用のひとつですね。
ECBの追加緩和への思惑を横目に、実態経済の金利上昇の影響でユーロが下支えされる可能性もあります。

category: 週の戦略

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豪ドル急落! 円安豪ドル安の本来トレンドに戻ったか  

市場は米雇用統計後の落ち込みから持ち直し、“安心感”が駆け足で広がっています。
それに伴い為替相場は、本来のトレンドである円安・豪ドル安に戻ったように見受けられます。
結局、雇用統計の影響は13日(月)のみで、思い返せば、土曜日に描いたポジション戦略を信じていれば良かったのかもしれません。ただ、「危ない相場は手を出さない」のが一番ですが。

14日(火)からは特に豪ドルの下落が顕著。
月曜日の上昇のあと、調整への警戒感から手を出すことができずにいたのですが、
そんな不安をあざ笑うかのようなスピードで下落。
「ノらなきゃ損」と思い、昨日、0.89ドルの時点でオージードルの売り(ストップ浅め)を仕掛けました。

そして本日、豪州雇用統計の結果を受けて、ついに昨年12月の安値を更新。
アメリカの雇用統計と同じように、失業率は悪くなかったが、就業者数が大きく下がったみたいですね。
RBAの再利下げへの予測が高まっているようで、あっという間に0.88ドルを割っていました。
このままスティーブンス総裁の発言した「0.85ドル」ラインを目指して下落を続けそうです。

今の手持ちは、堅調なキウイ円のロングポジションと、前述のオージードルのショートポジション。
2つのポジションの含み益のおかげで、ようやく今月はじめの連敗分を挽回したところです。
さて、これからどれだけ稼いでくれるか。じっくり見守っていきたいです。

category: トレード日記

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円、豪ドルが方向感を見失うなかで、際立つキウイ円の安定さ  

成人の日から明けた日経平均は大幅な下落しましたが、
クロス円相場は昨日の急落の反動のためか、本日の日中は円安基調。
中長期的に見れば円安で問題ないとは思いますが、短期的には、いまだ円高への警戒感が漂っています。
ドル円、ユーロ円には、まだ手を出さないでおります。

一方、注目していたオージードルについては、昨日0.9ドルにてショートを入れましたが、その後急騰。
マイナス50pipsになったトコロで引き揚げました。
こちらも、本日は再び下落路線に戻っていますが、再び上昇に転じる可能性も充分あります。
週足レベルを見ると、昨年12月上旬の高値、0.915ドル辺りまで上昇することもありそうなので怖いです。

こういう方向感の見えない時は、つい「値頃感」でトレードしてしまいがちですよね・・・
「ここら辺で押し目を狙おう」などという気持ちに動かされて、つい取引画面を開くのですが、
「いまは様子見をするべきだ」という心の声を聞いてなんとか自分の気持ちを抑える、
というのを何度か繰り返してしまいました。今月は負けが続いているので、なおさら心の揺れがヒドイです。
結局、様子見の気持ちが辛うじて勝利をおさめ、しばらくは傍観することにしております。

そんな中で、頼もしい動きを見せているのがキウイ円(NZドル/円)。
昨日、豪ドルと一緒にキウイ円のロングを投入したのですが、雇用統計の結果や豪ドルの動きにさほど影響を受けずに、着実に上昇を続けてくれています。
今後もしばらくは二歩進んで一歩下がるような足取りで上昇してくれるのではないかと期待しています。
長い目で見て育てていきたいポジションと考えています。

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ユーロドルは雲を抜けられずに反発。雇用統計の影響と今後のポジション戦略  

昨日の雇用統計には、完全に期待を裏切られました。
失業率は改善したものの、雇用者数は予想を大幅に下回る数字となり、市場は一気にドル安へ。
雇用者数の激減は、アメリカを襲っている強烈な寒波の影響が主因とみられています。
いま、日本にも北極から南下した寒波が来ているらしいですね・・・。

雇用者数が少なくても失業率は改善?
そんな奇妙な結果を見ると、失業率はどれほど経済の実態を表しているのか、少し疑問を覚えてしまいます。
失業率というのは、「職探し」をしている、つまりハローワークなんかを利用している人の数をカウントすることによって弾き出されるわけですが、裏返せば「職探し」をしていない無職の人々は対象外となります。
そのため、「職探し」をあきらめて泣き寝入りしてしまっている人は失業率には反映されないわけです。
今回の雇用統計は、失業率だけを見ていては実態がわからないという“統計のマジック”を示すものであり、失業率をターゲットにした金融政策の危うさを問いかけている数字ではないかと思います。

まぁ、それはそれとして、今回、ドル安で反応した市場ですが、緩和縮小への見方は強気のままのようです。
ロイター調査:1月FOMCでQE縮小継続、年内終了の予想
そう考えると、ドル安は一時的なもので、来週は再びドル高に重力が働く可能性は高いと思われます。

注目している通貨ペアについて今週の振り返りと来週のポジション戦略を考えてみました。

<ユーロドル>
先週から売りポジションを保有していたユーロドル。
あと少しで日足の一目均衡表の「三役逆転」となるところでしたが、1.3550ドル付近に位置する雲の壁が厚く、9日(木)のドラギ総裁のハト派的発言を受けても下抜けることができませんでした。
結局、雇用統計を受けて反発してしまったので、売りポジションを-40pipsで損切り。
悪いポジションではなかったと思っているのですが、これで今年は2連敗。いまのところ勝ち星なしです。
上述のとおり、来週は再びドル高に動くかもしれませんが、確実な方向性が見えないなか、しばらくユーロドルは様子見としたいです。

<ドル円>
押し目買いを待ち続けて様子見を続けているのがドル円。
雇用統計を受けて104円まで下げていますが、来週の頭にもう少し下げるかもしれないと思っています。
具体的な目安は、日足の一目均衡表の基準線のある103円50銭あたりですが、その近くまで下げたら買いを検討したいと思います。

<オージードル>
いま一番狙っているのがオージードルの売りです。
雇用統計を受けて0.9ドルまで上昇していますが、今年はじめの豪ドルのまとめ記事で書いたように、今年も0.85ドルラインを目標に下落が続くとみられます。
来週はまず、オージードルの売りポジションを投入してみたいと思っています。

<キウイ円>
NZドル/円のことを「キウイ円」と言うのを、最近はじめて知りました。
今まで注目していなかったペアですが、来週あたりからロングを仕込みたいと思っています。
というのも、好調な経済を背景に、今年最初に利上げをすると見られているのがニュージーランド中央銀行。
次回の政策金利の発表は1月30日に予定されていますが、その前には買いを仕込んでおきたいと考えています。

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ユーロドルのショート保有中。雲を下抜けられるかがポイントか  


先週からユーロドルのショートを持っています。
昨日のCPIは予想より下げましたが、明日のECBは「金利据え置き」という見方が大勢を占めているためにユーロに大きな変化はなく、様子見の状態が続いています。

明日、明後日はユーロドルの今後を左右する重大イベントが控えています。
9日はECB理事会とドラギ総裁発言、そして10日には米雇用統計。
期待するシナリオとしては、
 ①ドラギ総裁が緩和意欲のリップサービスを見せてくれる
 ②米雇用統計が強い数字となって緩和縮小継続への思惑からドル高が進行する
といったところですかね。
もちろん、期待シナリオが全く実現しない可能性も濃厚です。ただ、②については指標次第で真逆の結果もあり得ますが、①については逆のパターンの可能性は低いと思われます。

日足の一目均衡表を見ると1.3565ドル辺りに雲の上限がありますが、そのラインを突破し、一気に雲を下抜けることができるかどうかがポイントだと思います。
その場合、下向きのトレンドが形成され、大きく下落することが期待されます。
ただし、前回の記事でも書いたように、週足でみれば、現在、上昇トレンドのサポートライン上にあり、1.3565ドルを割れないようであれば上昇トレンドが継続されることとなります。
いずれにせよ、今週後半のイベントで今後の流れが形成されるだろうと思われます。



他のペアについてですが、ドル円は105円台の定着に向けた堅い展開が続いています。
昨日、今日と上昇を続けており、年明けの調整を終えたかのようにも見えますが、昨年11月からの高騰後の調整としてはやや下落幅が小さいのが不安なところです。
株式市場も、利益確定の売りがひと段落しましたが、まだ本年の調子を占っているような不安定な状況です。
雇用統計の結果待ちという雰囲気もあるため、ドル円についてはまだ手を出す段階ではないと思っています。

いまは、対ユーロでも、対円でも、対豪ドルでも、ドル次第というところがあります。
特に今年はアメリカ緩和政策の出口の議論が中心となることもあり、ドル高優位とみられていますが、10日の雇用統計がドル高進行の号砲となるかどうかが注目されるところです。

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今週の注目、ユーロドルはどこまで下落するか?  


年末に入れたユーロ円のポジションは完全に失敗しました。
ユーロ円は、ダメ押しのような形で上昇した年末とは一転し、年明けを待っていたかのように急落。
-70pipsのところで損切りをしたのですが、年初は黒星スタートとなってしまいました。

その一因となったのが、ユーロドルの下落。
12/27の瞬間的な上昇を外れ値とみなせば、12月中旬からずっと1.3810ドル辺りで何度もはね返されていましたが、年明けになると上昇する力を失ったかのように勢いよく下降し始めています。

少し乗り遅れたような感じはありますが、僕は1.3630ドルから売りポジションを投入しています。
結局、週末は1.3590ドル付近で終えましたが、テクニカルを見れば、
・日足の一目均衡表では雲の上限が間近にあり、遅行スパンもローソク足を抜けようとしている
・週足では、2013年7月の底値を起点に引いたサポートラインのわずかに上に位置している
といった状況で、反発するなら週明け早々のタイミング、という可能性があります。
ただ、逆に言えばこれを抜ければ、さらなる下落が期待できるといった状況かと思います。

そうなると、ファンダメンタル要素に期待したいところ。
今週の注目イベントは、次のとおり。
7日(火)ユーロ圏CPI(消費者物価指数)速報
8日(水)FOMC議事録(2013年12月分)
9日(木)ECB理事会とドラギ総裁発言
10日(金)米雇用統計

7日のCPIについては、ユーロのまとめでも書きましたが、ECBがデフレ懸念を抱いています。
年末にドラギ総裁が「差し迫った追加利下げの必要性やデフレの兆候は見られない」と発言したようですが、
CPI速報値が低ければ、追加緩和策への期待が高まり、ユーロ安につながります。

どうしても、つい手持ちのポジションに都合の良いシナリオを期待してしまうのですが、
7日の結果を受けてユーロドルが上昇するようであれば、売りポジションの引き際かなぁと考えています。

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イエレンのFRB 世界同時緩和の次を読む/藤井彰夫  

アメリカで大統領の次に影響力があると言われるFRB議長。
そのFRBの次期議長であるイエレン氏のスタンスをおさえておきたい、また、近年の先進国の中央銀行の政策を把握しておきたいという方にオススメの本を紹介します。


イエレンのFRB 世界同時緩和の次を読むイエレンのFRB 世界同時緩和の次を読む
(2013/12/18)
藤井 彰夫

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著者は、日経新聞のワシントン支局長。
関係者らへの丁寧な取材に基づいた、FRB等の金融政策に関する概要が整理されています。
メインはイエレン氏の人柄や政策スタンスについてですが、前議長であるバーナンキ氏や、先進国(欧州、日本)の中央銀行の政策やその変遷についても触れられています。

現在、イエレン氏の手腕が最も注目される政策は、オープン・エンド(無期限)で始まった量的緩和、いわゆる「QE(Quantitative Easing)第3弾」の出口に向けた戦略です。
その「非伝統的な金融政策」と呼ばれる量的緩和のあり方を議論するには、2008年のリーマンショックまで遡る必要があります。

本書では、その未曾有の金融危機に直面したバーナンキ現議長の実施した3回にわたる量的緩和政策(QE1,2,3)の決定過程とその経過が丁寧にまとめられており、
異例の金融政策に関する批判を強める政治圧力に苦慮する姿や、先行しておそるおそる量的緩和を実施していた日銀との相違点を強調する姿勢などが見て取れます。
また、当時のバーナンキ氏の批判に対する2013年の黒田日銀の量的緩和の特徴や、それに関する先進国の評価にも言及されている部分は、なかなか面白いです。
当たり前のことではありますが、各国の中央銀行は、他国の金融政策の動向や成果を互いに注視しているということがよくわかります。

近年、先進国の中央銀行の役割やその影響力が大きく変化しています。
各国の中央銀行はこぞって緩和政策を行い、フォワード・ガイダンスなどコミュニケーション政策を重視するようになりました。そして、中央銀行の政策の動向やその思惑によって、世界の市場や実体経済が大きく左右されるようになっています。
著者はそうした状況について、「本来は経済の黒子である中央銀行がこれだけ注目を浴びる時代は異常」としながら、「世界で中央銀行の力は一段と強大になる傾向にある」と述べています。
その背景にあるものや、現在の中央銀行の役割について、本書から学ぶことができます。

本書は、個々の政策をミクロに眺めながら、その背景を含めたマクロな大局観を持つことができるような構成となっています。
読破するにはある程度の金融の知識が必要とされますが、近年の各国の中央銀行の果たした役割をおさらいし、知識を深めるのに、とても優れた一冊だと思います。
もちろん、FX等の投資におけるファンダメンタルズ分析の前提知識を補強するのにも参考になるはずです。
個人的には、冬休みの調べ学習(その成果は、「FXについて→2014年予想」参照)に大いに役立ちました。

発行年月日は2013年12月20日。
つい最近発売された本なので、けっこう最新の事情まで盛り込まれています。
(当然ながらその前々日に発表されたQE3縮小については触れられていませんが。。)
金融の世界は刻一刻と変化していくので、興味のある方はお早めに読まれることをオススメします。

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2014年はFRBの緩和政策の終了によりドル高?(FRBとドルの2013→2014)  

円、ユーロ、豪ドルとまとめ記事を書いてきましたが、
最後にFRBとドルの2013年の振り返りと2014年の予想についてまとめてみました。



<2013年>
やはり、一年を通して最も世界の市場を動かしたのは、FRBです。
特に2013年は、金融危機後から行われている量的緩和政策(QE3)の縮小開始への思惑を巡って、
連邦公開市場委員会(FOMC)が開催されるたびに、市場は敏感に右へ左へと反応しました。

サプライズだったのは、6月のFOMC終了後の発表でした。
それまでQE3の出口への具体的な戦略を示さなかったバーナンキ氏が、2013年秋ごろから徐々に縮小を初め、2014年半ばにQE3を停止するという姿勢を表明。これにより、ドルは一気に上昇しました。
しかしその後、思わしくない経済指標や議会での財政協議の難航などを受け、縮小開始は延期されました。

FRBの次期議長をめぐっても市場は揺れました。
緩和政策に批判的な”タカ派”のサマーズ氏と、雇用重視の”ハト派”として知られるイエレン氏。
イエレン氏優勢、サマーズ氏優勢などの情報が錯綜する中で市場も振り回されましたが、9月、失言問題等で風当りの強まったサマーズ氏が議長候補の辞退を申し出ると、市場の雰囲気は一変しました。
特にQE3を中心に、今後も緩和的な政策が続けられるだろうという見方が大勢を占め、株高が進みました。

2013年は、経済指標が市場に与える影響を見極めるのが難しかった1年のように思います。
経済指標が良い→株高・リスクオン、というのが基本シナリオですが、
経済指標が良い→緩和縮小開始への思惑が強まる→株安・リスクオフ、という倒錯したシナリオもありました。
それだけ緩和縮小への市場の思惑が、実体から乖離して市場に影響を与えていました。

そして2013年の最後のサプライズは、バーナンキ議長の就任期間も残り1ヶ月となった12月。
アメリカの景気回復を受け、2014年1月に量的緩和政策の縮小を開始すると決定しました。
縮小幅は、住宅ローン担保証券(MBS)が400億ドル→350億ドル、長期国債が450億ドル→400億ドル。
これにより、ドル高が進行。同時に、上述のような株式市場への悪影響も懸念されましたが、
声明発表時、”恒常的に経済指標が良い結果が出ない限り緩和政策を継続する”という慎重なフォワード・ガイダンスを示したため、株式市場も好感し、年末の株高を上手く導くことに成功しました。
FOMC声明全文(ロイター記事)



<2014年>
2014年も、FRBの量的緩和政策の出口戦略に注目が集まります。
好調な経済指標が続けば、縮小幅の拡大が予想され、ドル高に繋がるものと思われます。
実際、1月2日に発表された経済指標の好結果を受け、ドルの上昇がみられました。

出口戦略の進め方については、イエレン次期議長の手腕が問われるところです。
バーナンキ議長は、今後も慎重に緩和政策を継続すると強調することで、見事に縮小開始の決定と株高との両立を実現させました。ただ、足元では少しずつ長期金利が上昇し始めています。
量的緩和の縮小と低金利はある種トレードオフの関係にあります。
リーマンショック以来、ようやく住宅市場が回復傾向にあるところですが、金利の上昇は景気回復に水を差しかねません。

とても難しい舵取りが求められる中、どのようにイエレン次期議長が量的緩和を終わりへ導くのか。
今後もあくまで経済指標を重視した緩和政策を続けていくものと予想されますが、
1つの目安として、バーナンキ氏が2013年6月に示した「2014年半ばに終了」があるかと思います。

現在の量的緩和は壮大な実験の過程であり、長すぎる金融緩和が歴史的な大失敗を招く可能性もあります。
バブル懸念がある以上、緩和を終了させる責務がFRB議長にあると考えると、
今後は、”緩和をいつになったら止めるのか”という議論が中心になってくると思います。

円のまとめユーロのまとめを踏まえ、2014年は対円、対ユーロでドル高の目線で攻めたいと思います。

category: 2014年予想

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今年もRBAは豪ドル高に不快感?(RBAと豪ドルの2013→2014)  

冬休みの調べ学習第3弾。
オーストラリア準備銀行(RBA)と豪ドルについて、2013年の振り返りと2014年の予想をまとめてみました。
昨年の豪ドルは、RBAに従っていれば、大きな利益を掴みやすい1年だったのではないでしょうか。



<2013年>
豪ドル(オージー)/ドルの2013年は、はじめ約1.06ドル近い水準からスタートしましが、
4月以降は急落し、7月終わりにはなんと0.88ドル台の底値をつけました。
その落差は、実に約1800pips。今年の円の下落幅とほとんど変わりません。
豪ドルはその後、0.97ドル台まで回復しますが、再び下落し、2013年は0.88ドル台で終えました。

2013年は世界的に株高が続き、市場参加者はリスクオン志向であったと言われていますが、
リスクオンの状況下で買われるはずの豪ドルは、この1年はガンガン売られたことがわかります。
なお、リスクオンで売られるはずのドルも2013年は強かったことを考えると、リスクオン/リスクオフというのは為替を動かす要因としてはかなり弱い、と個人的には思っています。

豪ドルが売られた背景には、やはり中央銀行であるRBAの存在が大きかったと言えます。
具体的には、RBAの利下げと、スティーブンス総裁の豪ドル高についての「不快感」発言ですね。
2012年から利下げを何度か行ってきたRBAは、2013年も2回の利下げを実施し、現在、政策金利は2.5%と過去最低を更新しています。
そのうえ、スティーブンス総裁は会見においてたびたび「豪ドルは過大評価されている」と発言し、豪ドルの水準が高いことに関する「不快感」を何度も表明しています。

他の先進国とは異なり、RBAにはまだ利下げの余地が充分に残されていることから、
スティーブンス総裁が「利下げ」というカードをちらつかせれば、市場参加者は素直に豪ドルを売ります。
その結果、まさにRBAの思いどおりに市場は動き、2013年は大幅な豪ドル安が実現されました。

RBAが豪ドル安に躍起になっている理由の1つには、国内経済の消費・投資の低迷が挙げられます。
2013年には、フォード、GMがオーストラリアからの撤退を表明し、残った唯一の自動車メーカーであるトヨタの動向が注目されていますが、前2社は撤退の理由として、国内市場の縮小や、通貨高などを挙げています。
国内経済の閉塞感と、通貨安誘導。どうやら日本と似た状況にあったようです。

ちなみに、豪ドルと相関の高いと言われている金相場も2013年は大幅な下落となりました。
年初には1オンスあたり1700ドル近くあったのですが、年末には1200ドル近くまで下落しています。
30%程度の下げ幅はで、約30年ぶりの記録だそうです。まだ下落する可能性が高いとか。



<2014年>
RBAのスティーブンス総裁は豪ドルの適切な水準は「0.85ドル」であると述べています。
現在、0.88ドル台ですので、あと300pips程度は豪ドル安へと誘導する可能性が高そうです。

ただ、RBAが見事に大幅な通貨安に導いた結果、国内経済も前進の兆しが見え始めているようです。
スティーブンス総裁も年末には金融緩和の効果について話していましたが、RBAが「役目を果たした」と思えば追加利下げというカードを切らない可能性も充分にあり得ます。
もちろん、逆に景気が悪くなったり、再び豪ドル高に振れるようなことがあれば、追加利下げが現実味を帯びてくるでしょう。

あと、豪ドルの変動要因としては、中国経済の動向が挙げられます。
中国はオーストラリアの最大の輸出国ですので、中国の経済指標には敏感に反応します。
成長鈍化を報じられることの増えてきた中国ですが、その景気次第によっては、さらなる豪ドル安を招くこともありそうです。

これらの材料から、今後、豪ドルが大幅に上昇する可能性は低く、ある程度の豪ドル安の継続が予想されます。

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欧州危機の後退とユーロ高?(ECBとユーロの2013→2014)  


前回の記事に続いて、欧州中央銀行(ECB)とユーロについて、
1年の振り返りと今後の予想をしてみます。少し長いですが、読んで頂けると嬉しいです。



<2013年>
2012年に「ユーロ存続のためにあらゆる手段をとる」と宣言したECBのマリオ・ドラギ総裁。
その後、OMT(南欧諸国の国債をECBが無制限で買い取る制度)を導入して市場を驚かせました。

そんな市場との駆け引きに定評のあるドラギ総裁の2013年のサプライズと言えば、11月の利下げでしょうか。
2012年度も幾度か実施して低金利になっていたところ、さらに過去最低の0.25%まで引き下げてみせました。
このようにドラギ総裁は、利下げなどの緩和政策に積極的な「ハト派」のイメージが強いですね。
2013年後半には、1ドル=1.35ドル超に警戒感を抱いているとの発言もあったようです。

しかし緩和的政策とは裏腹に、2013年、ユーロは各通貨の中でも最も上昇した「最強通貨」となりました。
ユーロドルを見れば、年央に1.27ドル台半ばまで下落した後、1.38ドル台まで実に約1000pips程度上昇しています。

そのユーロ高の主要な原因は、欧州危機不安の後退にあると言われています。
債務危機国であった南欧諸国(ギリシャを除く)の経常収支が順調に改善しており、また、その背後では、危機再燃を防ぐための仕組み(ESM(欧州安定メカニズム)や前述のOMTなど)が整備されています。
これらが市場参加者に安心感を与え、2010年の欧州債務危機以降、流出していた投資資金がユーロ圏に戻ってきていることが、ユーロ高の背景にあるとみられています。



<2014年>
多くの専門家は、2014年もリスクオンの強まりからユーロ高が続くとみているようです。
しかし、ユーロ安に繋がるシナリオはいくつも想定可能で、個人的には、ユーロ売り目線で攻めていきたいと思っています。想定されるシナリオを2つご紹介します。

①デフレ懸念からのECBによる追加緩和

現在、ドラギ総裁はユーロ圏のデフレ圧力に強い危機感を抱いているようです。
11月のサプライズ利下げも、10月のユーロ圏の消費者物価指数が0.7に下落したことを受けたものであり、
今後もデフレ懸念が高まった場合にはECBが追加緩和を行うとの見方が高まっています。

直近で言えば、1月7日(火)にユーロ圏の消費者物価指数の発表が予定されており、
予想を下回るようであれば、追加緩和への期待が高まり、ユーロが下落する可能性があります。

ただ、ユーロ圏の中でも圧倒的な経済の強さを見せるドイツは、緩和政策に反対の姿勢をとっています。
過去にトラウマを持つドイツにとっての至上命題は「インフレを起こさないこと」であるからです。
2013年の年末にはドイツ連銀総裁のバイトマン氏が低金利政策への懸念を表明したことで、年末のダメ押しユーロ高の一因となりました。
今後、どのように政治が働くかわかりませんが、2014年もECBとドイツの対立がユーロを動かすことがあるかもしれません。

専門家の間では、ECBが追加緩和に踏み切る可能性が高いと見ているようです。
その方法としては、次のようなものが想定されています。
・マイナス金利(民間銀行のECBへの預金に手数料を取ること)
・LTRO(民間銀行がECBに証券などの担保を差し出して資金供給オペを受けること)
前者のような実験的な取り組みは面白そうですが、現実性が低いとの意見もあります。
いずれにせよ、ECBがさらなる緩和政策をとった場合、緩和縮小を開始したFRBとの対比からもユーロドルを中心にユーロ安が進むだろうと思われます。

②銀行同盟計画の副作用としての欧州危機不安の再燃

また、ユーロ圏は、現在、ECBによる圏内の銀行を一元的に監督するための体制づくりを進めています。
そして、その2014年11月の一元化に向けて、圏内の銀行のストレステストが実施されることになっています。
ここにユーロ安に繋がるリスクがあるのですが、ストレステストによって銀行の不健全性が次々と明るみになる可能性があるわけです。銀行がストレステスト対策として貸出資金の圧縮を始める可能性もあります。

欧州の金融システムの一元化に向けた取り組みは、上手くいけばユーロ圏の信用の強化に繋がりますが、逆に副作用として欧州危機不安を呼び覚ます危険もあります。
「欧州統合」というテーマはまだまだ大きな実験段階にあると言え、いまだに市場は「欧州危機」というワードに敏感に反応しています。今後もしばらくは綱渡りのような状況が続くことでしょう。
ユーロの動向を見極めるためにも、「欧州危機」に繋がりそうなニュースに反応できるようアンテナを高くしておきたいものです。

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