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カテゴリー「2014年予想」の記事一覧

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2014年はFRBの緩和政策の終了によりドル高?(FRBとドルの2013→2014)  

円、ユーロ、豪ドルとまとめ記事を書いてきましたが、
最後にFRBとドルの2013年の振り返りと2014年の予想についてまとめてみました。



<2013年>
やはり、一年を通して最も世界の市場を動かしたのは、FRBです。
特に2013年は、金融危機後から行われている量的緩和政策(QE3)の縮小開始への思惑を巡って、
連邦公開市場委員会(FOMC)が開催されるたびに、市場は敏感に右へ左へと反応しました。

サプライズだったのは、6月のFOMC終了後の発表でした。
それまでQE3の出口への具体的な戦略を示さなかったバーナンキ氏が、2013年秋ごろから徐々に縮小を初め、2014年半ばにQE3を停止するという姿勢を表明。これにより、ドルは一気に上昇しました。
しかしその後、思わしくない経済指標や議会での財政協議の難航などを受け、縮小開始は延期されました。

FRBの次期議長をめぐっても市場は揺れました。
緩和政策に批判的な”タカ派”のサマーズ氏と、雇用重視の”ハト派”として知られるイエレン氏。
イエレン氏優勢、サマーズ氏優勢などの情報が錯綜する中で市場も振り回されましたが、9月、失言問題等で風当りの強まったサマーズ氏が議長候補の辞退を申し出ると、市場の雰囲気は一変しました。
特にQE3を中心に、今後も緩和的な政策が続けられるだろうという見方が大勢を占め、株高が進みました。

2013年は、経済指標が市場に与える影響を見極めるのが難しかった1年のように思います。
経済指標が良い→株高・リスクオン、というのが基本シナリオですが、
経済指標が良い→緩和縮小開始への思惑が強まる→株安・リスクオフ、という倒錯したシナリオもありました。
それだけ緩和縮小への市場の思惑が、実体から乖離して市場に影響を与えていました。

そして2013年の最後のサプライズは、バーナンキ議長の就任期間も残り1ヶ月となった12月。
アメリカの景気回復を受け、2014年1月に量的緩和政策の縮小を開始すると決定しました。
縮小幅は、住宅ローン担保証券(MBS)が400億ドル→350億ドル、長期国債が450億ドル→400億ドル。
これにより、ドル高が進行。同時に、上述のような株式市場への悪影響も懸念されましたが、
声明発表時、”恒常的に経済指標が良い結果が出ない限り緩和政策を継続する”という慎重なフォワード・ガイダンスを示したため、株式市場も好感し、年末の株高を上手く導くことに成功しました。
FOMC声明全文(ロイター記事)



<2014年>
2014年も、FRBの量的緩和政策の出口戦略に注目が集まります。
好調な経済指標が続けば、縮小幅の拡大が予想され、ドル高に繋がるものと思われます。
実際、1月2日に発表された経済指標の好結果を受け、ドルの上昇がみられました。

出口戦略の進め方については、イエレン次期議長の手腕が問われるところです。
バーナンキ議長は、今後も慎重に緩和政策を継続すると強調することで、見事に縮小開始の決定と株高との両立を実現させました。ただ、足元では少しずつ長期金利が上昇し始めています。
量的緩和の縮小と低金利はある種トレードオフの関係にあります。
リーマンショック以来、ようやく住宅市場が回復傾向にあるところですが、金利の上昇は景気回復に水を差しかねません。

とても難しい舵取りが求められる中、どのようにイエレン次期議長が量的緩和を終わりへ導くのか。
今後もあくまで経済指標を重視した緩和政策を続けていくものと予想されますが、
1つの目安として、バーナンキ氏が2013年6月に示した「2014年半ばに終了」があるかと思います。

現在の量的緩和は壮大な実験の過程であり、長すぎる金融緩和が歴史的な大失敗を招く可能性もあります。
バブル懸念がある以上、緩和を終了させる責務がFRB議長にあると考えると、
今後は、”緩和をいつになったら止めるのか”という議論が中心になってくると思います。

円のまとめユーロのまとめを踏まえ、2014年は対円、対ユーロでドル高の目線で攻めたいと思います。

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今年もRBAは豪ドル高に不快感?(RBAと豪ドルの2013→2014)  

冬休みの調べ学習第3弾。
オーストラリア準備銀行(RBA)と豪ドルについて、2013年の振り返りと2014年の予想をまとめてみました。
昨年の豪ドルは、RBAに従っていれば、大きな利益を掴みやすい1年だったのではないでしょうか。



<2013年>
豪ドル(オージー)/ドルの2013年は、はじめ約1.06ドル近い水準からスタートしましが、
4月以降は急落し、7月終わりにはなんと0.88ドル台の底値をつけました。
その落差は、実に約1800pips。今年の円の下落幅とほとんど変わりません。
豪ドルはその後、0.97ドル台まで回復しますが、再び下落し、2013年は0.88ドル台で終えました。

2013年は世界的に株高が続き、市場参加者はリスクオン志向であったと言われていますが、
リスクオンの状況下で買われるはずの豪ドルは、この1年はガンガン売られたことがわかります。
なお、リスクオンで売られるはずのドルも2013年は強かったことを考えると、リスクオン/リスクオフというのは為替を動かす要因としてはかなり弱い、と個人的には思っています。

豪ドルが売られた背景には、やはり中央銀行であるRBAの存在が大きかったと言えます。
具体的には、RBAの利下げと、スティーブンス総裁の豪ドル高についての「不快感」発言ですね。
2012年から利下げを何度か行ってきたRBAは、2013年も2回の利下げを実施し、現在、政策金利は2.5%と過去最低を更新しています。
そのうえ、スティーブンス総裁は会見においてたびたび「豪ドルは過大評価されている」と発言し、豪ドルの水準が高いことに関する「不快感」を何度も表明しています。

他の先進国とは異なり、RBAにはまだ利下げの余地が充分に残されていることから、
スティーブンス総裁が「利下げ」というカードをちらつかせれば、市場参加者は素直に豪ドルを売ります。
その結果、まさにRBAの思いどおりに市場は動き、2013年は大幅な豪ドル安が実現されました。

RBAが豪ドル安に躍起になっている理由の1つには、国内経済の消費・投資の低迷が挙げられます。
2013年には、フォード、GMがオーストラリアからの撤退を表明し、残った唯一の自動車メーカーであるトヨタの動向が注目されていますが、前2社は撤退の理由として、国内市場の縮小や、通貨高などを挙げています。
国内経済の閉塞感と、通貨安誘導。どうやら日本と似た状況にあったようです。

ちなみに、豪ドルと相関の高いと言われている金相場も2013年は大幅な下落となりました。
年初には1オンスあたり1700ドル近くあったのですが、年末には1200ドル近くまで下落しています。
30%程度の下げ幅はで、約30年ぶりの記録だそうです。まだ下落する可能性が高いとか。



<2014年>
RBAのスティーブンス総裁は豪ドルの適切な水準は「0.85ドル」であると述べています。
現在、0.88ドル台ですので、あと300pips程度は豪ドル安へと誘導する可能性が高そうです。

ただ、RBAが見事に大幅な通貨安に導いた結果、国内経済も前進の兆しが見え始めているようです。
スティーブンス総裁も年末には金融緩和の効果について話していましたが、RBAが「役目を果たした」と思えば追加利下げというカードを切らない可能性も充分にあり得ます。
もちろん、逆に景気が悪くなったり、再び豪ドル高に振れるようなことがあれば、追加利下げが現実味を帯びてくるでしょう。

あと、豪ドルの変動要因としては、中国経済の動向が挙げられます。
中国はオーストラリアの最大の輸出国ですので、中国の経済指標には敏感に反応します。
成長鈍化を報じられることの増えてきた中国ですが、その景気次第によっては、さらなる豪ドル安を招くこともありそうです。

これらの材料から、今後、豪ドルが大幅に上昇する可能性は低く、ある程度の豪ドル安の継続が予想されます。

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欧州危機の後退とユーロ高?(ECBとユーロの2013→2014)  


前回の記事に続いて、欧州中央銀行(ECB)とユーロについて、
1年の振り返りと今後の予想をしてみます。少し長いですが、読んで頂けると嬉しいです。



<2013年>
2012年に「ユーロ存続のためにあらゆる手段をとる」と宣言したECBのマリオ・ドラギ総裁。
その後、OMT(南欧諸国の国債をECBが無制限で買い取る制度)を導入して市場を驚かせました。

そんな市場との駆け引きに定評のあるドラギ総裁の2013年のサプライズと言えば、11月の利下げでしょうか。
2012年度も幾度か実施して低金利になっていたところ、さらに過去最低の0.25%まで引き下げてみせました。
このようにドラギ総裁は、利下げなどの緩和政策に積極的な「ハト派」のイメージが強いですね。
2013年後半には、1ドル=1.35ドル超に警戒感を抱いているとの発言もあったようです。

しかし緩和的政策とは裏腹に、2013年、ユーロは各通貨の中でも最も上昇した「最強通貨」となりました。
ユーロドルを見れば、年央に1.27ドル台半ばまで下落した後、1.38ドル台まで実に約1000pips程度上昇しています。

そのユーロ高の主要な原因は、欧州危機不安の後退にあると言われています。
債務危機国であった南欧諸国(ギリシャを除く)の経常収支が順調に改善しており、また、その背後では、危機再燃を防ぐための仕組み(ESM(欧州安定メカニズム)や前述のOMTなど)が整備されています。
これらが市場参加者に安心感を与え、2010年の欧州債務危機以降、流出していた投資資金がユーロ圏に戻ってきていることが、ユーロ高の背景にあるとみられています。



<2014年>
多くの専門家は、2014年もリスクオンの強まりからユーロ高が続くとみているようです。
しかし、ユーロ安に繋がるシナリオはいくつも想定可能で、個人的には、ユーロ売り目線で攻めていきたいと思っています。想定されるシナリオを2つご紹介します。

①デフレ懸念からのECBによる追加緩和

現在、ドラギ総裁はユーロ圏のデフレ圧力に強い危機感を抱いているようです。
11月のサプライズ利下げも、10月のユーロ圏の消費者物価指数が0.7に下落したことを受けたものであり、
今後もデフレ懸念が高まった場合にはECBが追加緩和を行うとの見方が高まっています。

直近で言えば、1月7日(火)にユーロ圏の消費者物価指数の発表が予定されており、
予想を下回るようであれば、追加緩和への期待が高まり、ユーロが下落する可能性があります。

ただ、ユーロ圏の中でも圧倒的な経済の強さを見せるドイツは、緩和政策に反対の姿勢をとっています。
過去にトラウマを持つドイツにとっての至上命題は「インフレを起こさないこと」であるからです。
2013年の年末にはドイツ連銀総裁のバイトマン氏が低金利政策への懸念を表明したことで、年末のダメ押しユーロ高の一因となりました。
今後、どのように政治が働くかわかりませんが、2014年もECBとドイツの対立がユーロを動かすことがあるかもしれません。

専門家の間では、ECBが追加緩和に踏み切る可能性が高いと見ているようです。
その方法としては、次のようなものが想定されています。
・マイナス金利(民間銀行のECBへの預金に手数料を取ること)
・LTRO(民間銀行がECBに証券などの担保を差し出して資金供給オペを受けること)
前者のような実験的な取り組みは面白そうですが、現実性が低いとの意見もあります。
いずれにせよ、ECBがさらなる緩和政策をとった場合、緩和縮小を開始したFRBとの対比からもユーロドルを中心にユーロ安が進むだろうと思われます。

②銀行同盟計画の副作用としての欧州危機不安の再燃

また、ユーロ圏は、現在、ECBによる圏内の銀行を一元的に監督するための体制づくりを進めています。
そして、その2014年11月の一元化に向けて、圏内の銀行のストレステストが実施されることになっています。
ここにユーロ安に繋がるリスクがあるのですが、ストレステストによって銀行の不健全性が次々と明るみになる可能性があるわけです。銀行がストレステスト対策として貸出資金の圧縮を始める可能性もあります。

欧州の金融システムの一元化に向けた取り組みは、上手くいけばユーロ圏の信用の強化に繋がりますが、逆に副作用として欧州危機不安を呼び覚ます危険もあります。
「欧州統合」というテーマはまだまだ大きな実験段階にあると言え、いまだに市場は「欧州危機」というワードに敏感に反応しています。今後もしばらくは綱渡りのような状況が続くことでしょう。
ユーロの動向を見極めるためにも、「欧州危機」に繋がりそうなニュースに反応できるようアンテナを高くしておきたいものです。

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第2のバズーカ砲と1ドル105円?(日銀と円の2013→2014)  

あけましておめでとうございます。

この年末に、いくつかの雑誌や書籍、記事を読み比べてみました。
僕なりに2013年と2014年の為替に関するまとめたので、記事にしてみます。

2013年の為替相場の主役は、中央銀行(中銀)でした。
総裁人事や金融政策への思惑など、常に市場は中銀を中心に動いていたように思います。
逆に言えば、方向性を明示してくれる中銀の政策に乗っかっていれば、個人投資家が利益を得やすい1年でもありました。

僕の注目している日本、欧州、オーストラリア、アメリカについて、それぞれの中銀と通貨の関係を中心に、1年の振り返りと今後の予想についてまとめてみました。

まずは日銀と円について。



<2013年>
2013年は、久々に日銀の動向が世界的に注目された年でした。
金融緩和を強く求める安倍首相の希望で2013年3月に黒田東彦総裁が就任。
そして4月の「異次元緩和」。このサプライズ的な演出に、シビれました。

2年で2%のインフレ達成をめざし、2年でマネタリーベースを2倍にする。
マネタリーベースの増加ペースは年間60~70兆円。うち50兆円が長期国債で、残りがETFやJ-REITとしています(ちなみに、FRBの量的緩和のペースは年間約1兆200億ドル、つまり約102兆円)。

政権交代以来、円安の機運が高まっていたところに、この「バズーカ砲」の投入で一気に円安が加速。
2013年のドル円相場における20円近い歴史的な円安進行の立役者となっています。
このわかりやすい金融政策のおかげで大きな利益を掴むことができた投資家も多いハズです(僕は上手く乗り切れませんでしたが・・・)。

現在、日銀は物価指数をプラスに転換させ、長期金利を低利に抑えることにも成功しています。
円安は輸出企業の業績を高め、株式市場も盛り上がり、歴史的な株価上昇にも繋がりました。
少なくともこの1年の経済は明るい雰囲気が続いたと、みんな素直に喜んで良いんじゃないでしょうか。



<2014年>
問題は2014年以降ですよね。芸人でもブレイク後の2年目が肝心です。
日銀も市場の期待に働きかける立場である以上、新鮮味がなくなればすぐに飽きられてしまいます。

本年春には、消費増税による景気減速をカバーするための追加緩和が期待されています。
早ければ2、3月、景気の動向の見極めを待つならば4~7月ごろと予想されています。

ただ、第2のバズーカ砲を打つための弾が残っていない、との声もあります。
また、これ以上市場に流すお金を増やせば、バブル恐怖症を抱える国内からの反発も強まるかもしれません。
追加緩和が実施されれば円安進行。実施されなければ失望感から円安にストップがかかるかもしれません。
いずれにせよ、本年も日銀は、円相場において大きな存在感を示してくれそうです。

2014年の展望について、多くの専門家は円安継続を予想しており、
【1ドル=108円~115円】を目指すという見方が多いようです。
その理由の大半は、FRBの緩和縮小に伴う日米の金利格差の拡大を挙げています。
日銀が追加緩和に踏み切り、FRBがさらなる緩和縮小を進めることになれば、いっそうの円安ドル高が進行することでしょう。

他の円安要因としては、次の点が挙げられます。
・NISA開始による日経平均押し上げ
・GPIF(年金基金)の株式市場への投資増加?(参考:政府、年金基金に広範な投資を促す-慎重姿勢転換なら株一段高も(日本版ウォール・ストリート・ジャーナル))
・日本の物価が上昇→購買力平価の観点から円安へ

けっこう円安要因がありますね。
逆に円高要因としては、過熱気味の株高の大幅な調整や、アメリカの債務上限問題、FRBの緩和政策の維持・拡大などが考えられます。こうしたニュースには敏感になっておきたいものです。

2014年の円安予想から、年末時点ですでにドル円は105円を突破しています。
このまま円安ムードが続けば、専門家の予想を上回るペースで円が続落するかもしれませんね。
本年も押し目狙いのポジションメイキングが基本戦略となりそうです。

欧州、オーストラリア、アメリカについては、また後日。

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